素材・材料を手掛ける各社が、DX策を相次いで打ち出している。様々なデータを活用して材料開発を進めるマテリアルズ・インフォマティクス（MI）などが代表格。IT業界や消費者向け製品をつくる業界はもともと、ITを活用したマーケティングなどで先行してきたが、いわゆる「川上」に近い業種、BtoB中心の製造業は従来、職人気質や装置産業としての色彩が強く、また、取引先自身の姿勢に影響される面があるため、DXの取り組みが課題になっていた。

　だが、ソリューション型ビジネスへの転換を図る中でDXを強力なツールに、新材料を開発したり、需要予測を通じて適正生産・適正在庫を図ったり、という動きが活発になっている。最終的にはCX（企業変革）もめざす取り組み。「かん・こつ・経験」からの脱却は、一層熱を帯びそうだ。

（23日付電波新聞／電波新聞デジタルで詳報します）