「リテラシー（Literacy）」の本来の意味は読み書きする能力のことで、識字力のことを指す。しかし、識字率が99％を超える日本では、文字通りの意味で使われることは少なく「物事を適切に理解・解釈し、それを活用する力」といった意味合いで使われる。「コンピューターリテラシー」や「ネットリテラシー」など、IT（情報技術）を利用し、使いこなす能力のことを指して使うことも多い。

　ユネスコ（国連教育科学文化機関）の公式サイトでもリテラシーは、「読み書き、計算能力としての従来の概念を超えている」と述べている。ますますデジタル化が進む今の世界は、情報が豊富でかつ急速に変化しており、リテラシーはまさしく、識別、理解、解釈、コミュニケーションする力になってきている。

　例えば、情報処理推進機構（IPA）では、「ITリテラシー標準」を「社会におけるIT分野での事象や情報などを正しく理解し、関係者とコミュニケートして、業務などを効率的・効果的に利用・推進できるための知識、技能、活用力」と定義している。

　要するにパソコンの設定やアプリケーションの操作、Wi-Fi網やインターネットとの接続、クラウドの業務アプリやメール、オンライン会議の操作、セキュリティー管理などのITスキルが求められているということだ。

DXリテラシー

　そして最近、経済産業省が新たに打ち出してきたのが「DXリテラシー標準」になる。これは、「働き手一人一人がデジタルトランスフォーメーション（DX）に参画し、その成果を仕事や生活で役立てる上で必要となるマインド・スタンス（考え方の姿勢）や知識・スキルを示す学びの指針」としているものだ。しかしこれだけでは、僧侶が唱えるありがたい経文のように聞こえるだけで、DXリテラシーとは何なのかよく分からない。

　そこでDXの定義に立ち戻って考えてみよう。DXは「企業が、顧客や社会のニーズを基に、ビッグデータやデジタル技術を活用してビジネスを変革し、競争上の優位性を確立すること」だ。

　本シリーズでは、VUCA時代の少子高齢化に対応していくために、ローカル5Gを活用した現場主導（ボトムアップ型）の変革が必要であることを繰り返し説明してきた。現場のビジネス変革にはIoTや人工知能（AI）、ロボットを活用した〝キラーサービス〟を生み出すことが不可欠で、基盤にはローカル5Gが必要になることも説いてきている。

変革を阻む障壁

　ところが、企業組織には「変革を阻むサイレントキラー」がいくつか存在することを前回述べた。中でも現場主導のDX推進を阻むのが「トップダウン的な推進スタイル」という障壁だ。

　一般的にITは、トップダウンで導入されることが多い。システム構築やITリテラシー教育をSI（システム構築）企業やITベンダーへ丸投げするのは、その最たるものだろう。しかし、現場のDXはトップダウン的な推進だとうまくいかない。現場のビジネス変革を目的としているからだ。

　現場のビジネスをよく理解し、現場のビジネス課題を痛感しているビジネスユーザーが主体となって、ボトムアップでDXを推進しなければ、ビジネス変革はできない。そのためには障壁に「DXリテラシー教育」という〝くさび〟を打ち込む必要がある。（つづく）

〈筆者＝モバイルコンピューティング推進コンソーシアム上席顧問。グローバルベンチャー協会理事。国士舘大学非常勤講師・竹井俊文氏〉