健康総合企業のタニタ(谷田千里代表取締役社長)は、東京大学高齢社会総合研究機構(東京大学IOG、飯島勝矢機構長)と都市型スマート農園の活用による社会的・身体的フレイル予防に関する共同研究を7月から開始する。

　共同研究では、タニタ本社敷地内の「タニタふれあい農園」を実験フィールドとし、東京大学IOGのフレイルに関する知見とタニタの計測技術を活用することでフレイルの予防・改善効果を可視化し、エビデンスに基づくフレイル予防・改善につなげていく。

　フレイルは「加齢により心身が衰え、弱った状態」を指し、進行すると日常生活活動の低下を経て、要介護の状態に陥るリスクがある。複数の要素が絡み合って進行するが、身体的な衰えと合わせて、社会とのつながりを失うことが入口になると考えられているという。

　「タニタふれあい農園」は、タニタ、NTT東日本、プランティオの3社が23年に共同で開設した都市型スマート農園。

　参加者同士が共同で農作物を育成するコミュニティー型の農園で、土壌に設置したIoTセンサーで収集したデータを基に専用アプリで栽培のアドバイスを行う。

　東京大学IOGとタニタでは、農園での体験を通じて形成される参加者のコミュニティーが、社会的フレイルのリスクを低減させる効果があると考えており、そのメカニズムを検証し、同時により効果的な介入手法を検討していく。

　このほか、収穫した野菜をタニタ食堂やタニタカフェのレシピを基に調理して参加者に提供したり、バーベキューパーティーを開催したりするなど、コミュニティーを活性化させるさまざまな施策を展開し、その効果を検証する。 (電波新聞/電波新聞デジタルで後日詳報します)