米テキサス・インスツルメンツ（TI）は7日、GaN（窒化ガリウム）ICラインアップに電流センシング機能内蔵製品を追加したと発表した。追加したのは「LMG3622」（オン抵抗12..

2023.12.14

　日清紡マイクロデバイス（MD）は、2回路入り高音質オーディオ用オペアンプ「NL8802」を発売した。 　同社は、長年培った高音質化技術をベースにMUSESシリーズを代表と..

2023.12.14

　蘭NXPセミコンダクターズは、バッテリー・マネジメント・システム（BMS）の性能と安全性を最適化する次世代バッテリー・セル・コントローラーIC「MC33774」を発表した。最小..

2023.12.14

　JX金属は、グループの2022年度のESG活動についてまとめた「サステナビリティリポート2023」を発行した。長期ビジョン実現に向けたポートフォリオ転換と、サステナブルな事業の..

2023.12.14

　FAなどを部品の面から支えるメカトロニクスパーツ（FA・PA設備構成部材）の市場は、2026年に約3兆円と、22年比16％増になるとの予測を富士経済がまとめた。日本市場と日系メ..

2023.12.14

基盤生かし、差別化図る 　OKIはEMS事業の進化を目指している。共通部はOKIが商品ラインアップしてプラットフォーム化し、固有部は顧客ごとの差別化機能としてカスタマイズ。..

2023.12.14

　◎…タイガー魔法瓶は、ステンレス製ボトルのメーカーとして「循環型モノづくり」が責務と考え、ステンレス製ボトルのサーキュラーエコノミー（循環型経済）のアクションにおいて、2030..

2023.12.14

　エディオンとニトリは、共同開発商品を15日から両社の店舗で取り扱いを開始する。 　エディオンのプライベートブランド「e angle Select」のコンセプトである「くら..

2023.12.14

　オムロンは、東京ビッグサイト（東京都江東区）で先頃開かれた「2023国際ロボット展」に出展した。モノづくり革新コンセプト「i-Automation！」を具体化させた二つの次世代..

2023.12.14

　海外主要半導体企業の業績は、収益力の差が目立ち、業績改善はまだら模様を呈している。巣ごもり特需の反動やインフレ、スマートフォン市場の成熟化などの中、メモリーは一時期の調整局面を..

2023.12.13

　アルプスアルパインは、従来は自社製品の内製用に設計・開発をしてきたICを外販する事業を始めた。第1弾は高感度静電容量式センサーIC。アルプスアルパインブランドで展開する。今後さ..

2023.12.13

　豊田合成は、海水由来の水酸化マグネシウムを用いた繊維で補強した軽量プラスチック素材を開発した。 　同社は脱炭素への取り組みの一環で、プラスチックやゴムの材料技術を用いた製..

2023.12.13

　ソニーセミコンダクタソリューションズ（SSS）は、産業機器向けに、業界最多の有効約532万画素のSWIR（Short-Wavelength Infrared／短波長赤外）イメー..

2023.12.13

　日本シイエムケイが、このほど発表した中期経営計画（2023年3月期～27年3月期）の数値目標の上方修正（既報）では、主要顧客の中長期の需要の強さや新規顧客からの旺盛な引き合いを..

2023.12.13

　パイオニアのカーナビゲーションが、スズキの新型「スペーシア」「スペーシア カスタム」のメーカーオプションに採用された。 　新型スペーシア、スペーシア カスタムは、広くて使..

2023.12.13

　三菱ケミカルグループの田辺三菱製薬は、東京大学大学院理学系研究科濡木理教授との共同研究において、SGLT2タンパク質-阻害剤複合体の高分解能でのクライオ電子顕微鏡解析に成功し、..

2023.12.13

　理化学研究所などは、移植用細胞の調製を自動化する細胞培養加工施設を開発した（既報）。ヒューマノイドロボットを実際の網膜再生医療の臨床研究で利用するために実験空間の清浄度をクリア..

2023.12.13

　独製薬大手のベーリンガーインゲルハイムと米IBMは提携し、生成AI（人工知能）などを活用した創薬を加速させる。製薬業界では、医薬品開発を迅速化させるためAI導入が進む。IBMの..

2023.12.13

　三井化学は11日、名古屋工場（名古屋市南区）に新たな研究開発拠点「クリエイティブインテグレーションラボ」を開設すると発表した。半導体・実装領域での顧客との共創による提案力強化が..

2023.12.12

設備投資額の減少にも期待 　日本ゼオンは、リチウムイオン電池（LIB）の電極製造方法で、現行法に代わる新たな技術を確立し、関連する材料の商業化に向けてめどが立ったと発表した..

2023.12.12