アルプスアルパインの2026年3月期第2四半期（4－9月）連結決算は、増収大幅増益となり、売上高は上期としての過去最高を更新した。コンポーネント事業売上高がモバイル市場や民生市場向けを中心に伸長し、構造改革の進捗も増益に寄与した。今年度通期の連結業績予想も上方修正した。

　4－9月期連結業績は、売上高が前年同期比3.1％増の5057億円、営業利益が同89.2％増の212億円、経常利益が同201.6％増の247億円、当期純利益は同約13.1倍の132億円。為替の円高によるマイナス影響を受けたが、売上・利益ともに当初の想定を上回った。米国関税政策による影響も軽微だった。

　4－9月期のセグメント別売上高は、コンポーネント事業はモバイル機器向けアクチュエーターやゲーム機向け製品が伸長し、前年同期比6.3％増。センサー・コミュニケーション事業は、モバイル市場向け小型フォトプリンターは増加したが、パワーインダクタ―の事業譲渡の影響もあり、同3.1％減。モビリティ事業は同2.2％増。

　また、モビリティ事業では、売価アップや不採算製品の縮小などによる収益性改善に努めたことで、同事業の営業利益は57億円（前年同期は52億円の赤字）と大幅な増益となった。第2四半期に予定していた開発費の一部が顧客要因で下期にずれ込んだことも増益要因となった。

　同社は今年度通期の連結業績予想を修正し、売上高および各利益予想をそれぞれ増額修正した。また、下期以降の為替前提を、従来の1ドル＝140円から145円へと円安方向に修正した。下期の米国関税影響は、上期と同様、軽微と想定しているという。

　泉英男社長は、25年度からスタートした中期経営計画の進捗について、「構造改革は着実に進み、収益改善の鍵となる新製品の開発・導入も順調に進展している」と説明した。