小泉成器は、シンプル操作で煮込みから炊飯、蒸し料理まで手間をかけずに簡単に本格調理できる「マイコン電気圧力鍋（KSC-3503／H）」＝写真＝を発売した。 　同製品は、材..

2025.02.25

　ビーサイズ（横浜市港北区）は、子ども見守りGPS「BoTトーク」で、「あんしんディスプレイ」を搭載した最新モデル（シリーズ第5世代）を発売した。 　業界初のあんしんディス..

2025.02.25

　BLUETTIは、さらなるサービス向上を目指し、日本専用のサービスセンターの設立と、日本市場向けに特別開発されたAORAシリーズの発表を正式に決定した。同社は本格的なローカライ..

2025.02.25

　サンコーは、「THANKO」ブランドから「中が見える小型洗濯機」を発売した。サンコー公式オンラインストア、直営店、取扱店、ECサイトなどで販売している。 　同製品は、洗濯..

2025.02.25

　村田製作所は、インドの工業団地内において貸工場の契約を締結したと発表した。2月に引き渡しを受けており、同国での工場オペレーションの経験を積み、将来的な生産活動への準備を進める。..

2025.02.21

　米3Mはこのたび、12の主要な半導体サプライヤーによる戦略的パートナーシップ「US-JOINT」コンソーシアムに参加した。今後は、半導体業界へのコミットメントをさらに拡大してい..

2025.02.21

　小峰無線電機（川崎市高津区）は、GNSS（全地球衛星測位システム）受信モジュールを一体化したユニット「RJシリーズ」を量産開始した。農機や建機、屋外自動搬送ロボットなどの移動体..

2025.02.21

　BRUNO（東京都新宿区）は、大人を楽しむライフスタイルブランド「BRUNO（ブルーノ）」から、一台で蒸し料理や煮込み料理も楽しめる多機能な炊飯器「コンパクトマルチ炊飯器」を2..

2025.02.21

　サトーパーツは18、19日の両日、東京都千代田区の神田明神ホールで、17年ぶりとなるプライベートショーを開催した。秋葉原地区などを中心とする同社の販売代理店やエンドユーザーが多..

2025.02.20

環境発電の効率向上へ 　三菱電機は、自然界のわずかな動きや人の動作で効率よく発電する電磁誘導発電モジュールを開発した。 　同モジュールは、そよ風や弱い水流、人が床を踏..

2025.02.20

　独インフィニオンテクノロジーズは、静電容量型マイクロメカニカル超音波トランスデューサー（CMUT）の技術開発により、フットプリントの縮小、性能および機能の向上を実現したMEMS..

2025.02.20

　TEAC（ティアック）は、プレミアムHi-Fiコンポーネントの中核をなすReference 500シリーズとして、新開発のアンプモジュールを搭載し、高音質の要となるデュアルモノ..

2025.02.20

　Dynabookは、従来の15.6型よりさらに大きい16.0型液晶を搭載し、デザインを一新した新商品として、光学ドライブを搭載したオールインワンノートPC「dynabook T..

2025.02.19

　三菱ガス化学と電気興業は、三菱ガス化学の直接メタノール形燃料電池発電装置「FcMycle」を搭載した電源システム「DKFC-DM-500A」（500W）を共同開発した。この電源..

2025.02.19

経過時間と温度で変色するインク活用 商品価値向上と廃棄ロスを低減 　日立産機システムは、経過時間と温度との積算値に応じて変色するインク（温度×時間センシングインク）を..

2025.02.19

　日本電気硝子が継続開発中の全固体ナトリウムイオン二次電池（NIB）が、新たに「高温・真空下での安定動作」に対応した。新しい特性は、先端半導体製造装置メーカーなどが求める厳しい条..

2025.02.18

　三菱ガス化学は、フッ素成分を全く含まない透明ポリイミドワニス「ネオプリム」を原料とした、ポリイミドフィルムの量産化に世界で初めて成功した。 　ネオプリムは、イミド化完結済..

2025.02.18

　アンカー・ジャパンは、モバイル充電ブランドの「Anker」で、アウトドアブランドのSnow Peakと共同開発したポータブル電源「Portable Power Station ..

2025.02.18

　豊田通商グループのネクスティエレクトロニクスは、柿原安博社長の後任として、豊田通商先端モビリティサービス事業部の森一憲部長が新社長に就任する人事を決めた。4月1日付。さらなる成..

2025.02.17

　半導体設計のソシオネクストは吉田久人取締役執行役員副社長（開発担当）が6月26日付で代表取締役社長に就任する人事を発表した。さらなる企業価値の向上を目指し、経営体制の強化を図る..

2025.02.17